オリンピックが終わりました。
近くにいながら観に行くことの叶わぬ歴史的なイベント
多くの感動をもたらしました。
その裏では感染者が膨大な数となり、明らかにコントロール不可能となってきております。
TVのコメンテーターも、弊社が以前から推奨している「自分の身は自分で守る」という発言が増えてきており
国の対策は玉虫色だと認知されてきている状況となってきたと感じています。
その中で、沖縄タイムスの論壇に、北海道大学名誉教授「玉城英彦」先生の見解が掲載されました。
内容を記載させていただきます
沖縄タイムス2021.7.28
「論壇」新型コロナ感染予防
次亜塩素酸水活用早急に。
沖縄県では緊急事態措置の期間が8月22日まで延長された。県内の医療も経済などももう限界に近い。医療崩壊を止めるには感染予防対策を構築することが重要である。新型コロナウィルスの空気感染が確実になった今、「３密」回避、手洗い、換気徹底に加え、環境除菌も積極的に導入すべき時期に来ている。環境除菌のために極めて有効なのが、経産省の外郭組織、製品評価技術基盤機構が新型コロナウィルスの不活化効果を認めた次亜塩素酸水である。この溶液は低濃度の塩素（約35~200ppm）を含む酸性液（次亜塩素酸）で、極めて安価だ。新型コロナウィルスだけでなく、SARSやMERSなどへの効果も実証されている。
次亜塩素酸水を噴霧すると気体状の次亜塩素酸となり、空気中に存在するようになる。次亜塩素酸は有機物に触れた瞬間に鼻腔内や口腔内で水となる性質を持つ人間の体内にも保有している物質である。食品添加物としても厚労省から認可され、水道水やプールにも含まれている。
塩素は生体内の水分と結合すると次亜塩素酸になるため、塩素の安全基準が次亜塩素酸にも適用できる。塩素の吸入に関する安全性については、EUリスク評価や日本の労働安全衛生法で定められており、ヒトの健康には影響がないとされる許容濃度はいずれも500ppbである。友人空間で噴霧利用する場合の次亜塩素酸水の業界推奨濃度100mg/L（100ppm）以下の水溶液を過剰噴霧しても空間塩素濃度は500ppbには到底達しないことは科学的事実だ。
厚労省が次亜塩素酸水の空間噴霧はしてはいけないという根拠は、WHO（世界保健機構）の暫定ガイダンスによるものであるが、WHOは主に劇薬成分を含むアルカリ性かつ高濃度の次亜塩素酸ナトリウムなどの消毒剤に対する警告だ。
新技術を導入するには勇気がいる。不可逆的な健康被害が予想される場合には、リスクを勘案して、予防対策を導入しなければならない。予防のためには真の「原因」を必ずしも知る必要はない。国内の現在のコロナ禍において、次亜塩素酸水を感染防止、除菌対策に導入しない不作為の行為を緊急に吟味し、その有効活用を早急に推進すべき環境を整えることである。世の中に「ゼロリスク」はない。科学的証拠に基づいて危機を乗り越える勇気と行動が必要である。
名護市、エナジックスポーツ高等学院院長・北海道大学名誉教授 73歳
弊社はこの見解に全面的に賛同すると共に、以下を付け加えます。
弊社は霞ヶ関に住所を置くことから、周りは官庁街となっている。
弊社の顧客には、厚労省、文科省、運輸省など役人の方々個人が多くいらっしゃいます。
理由は、コロナ対策には次亜塩素酸水だと本人たちはわかっているからです。
ところが、現状、国を上げて次亜塩素酸水で対策を取るよう指示を出すことはできないのです。
玉城先生のような大学教授の声があってもなお
理由は、お察しの通りです。
国民の命を守ることが国の最優先の目的であるはずなのですが、霞ヶ関ではその理論はだいぶ後回しとなります。
しかし、自分の頭で考え行動する経営者の方々は、次亜塩素酸水を早期に導入しコロナ対策を行っております。
今後、投資家の方々は、そのような判断指標で投資を行なっていくと良いかもしれません。
そのような会社は危機に強く、護送船団方式ではありませんので、荒波を悠々と超えていきます。
これから就職される方々も、その会社がどのようなコロナ対策を取っているかを調べることが１つの会社選択の指標となってくる時代かもしれませんね。
HASH for Proを導入していただいている法人様では明らかにその傾向が出ています。
経営者、責任者が、本気で従業員や顧客、関係者を守りたいと思っているかは、弊社が一番知っています。
本気の想いには本気で取り組ませていただきますし、取り敢えずのパフォーマンス予防をしたい経営者には、別のところに相談するようにしていただきます。弊社はプロです。責任のある仕事をする上で、導入先にも覚悟を共有していただきます。
経営者、責任者の皆様
正しい判断はあなたの未来を守ります。
株式会社AEVA&Co
代表取締役 村戸克至
Seirin Labo
